卒論のための資料収集と書き方の手引き

1.論文執筆への道
(1)論文として評価される基準
『社会学評論』の審査基準:推論の論理性/資料の扱い方/先行研究・既存学説の理解/独創的な着眼および技法/文章表現/問題提起および結論の明確性/参考文献および参照の適切性

「思いつき」と「独創」の違い:理論的・実証的な裏付けのない議論、先行研究をきちんと把握しない議論は、「独創」ではなく「思いつき」でしかない。


(2)論文の執筆
 「テーマの絞り込み」と「資料の収集」を行ない、考察をすすめていく。その中で章別構成をつくりあげていき、それにそって執筆を行う。一般に、卒論レベルではテーマを相当絞らないと良い論文は書けない。テーマが大きい=問題意識が漠然としている、と思った方がよい。

2.文献・資料の探し方
・体系的な研究書・論文集
 −『リーディングス 日本の社会学』:戦後〜80年代前半の各領域の主要論文を所収

−『講座社会学』(東大出版会):ハードで古典的な論文が多い

−『岩波講座現代社会学』(岩波書店):ソフトでエッセイ調の論文が多い
 −見田ほか編『社会学事典』弘文堂(1988年)の巻末

→このあたりについては、自分の関連領域のものを最低眺めておく。そこで引用されている重要な文献にもあたっておくこと

・コンピューター
 文献検索チェックリスト(社会調査室のブックマークからアクセス可能)
  1. 大学図書館──>図書館HP

2. 県立図書館の資料の検索──>HPから検索可能

3. 社会学文献の検索──>日本社会学会ホームページから社会学文献データベースへ

4. 全国大学図書館所蔵文献の検索──NII Webcat(国立情報学研究所)

5. 国立国会図書館雑誌記事索引──>図書館HPから検索可能 (NICHIGAIというところから入る)

・市販されている書籍:インターネット書店で検索可
 www.amazon.co.jp/
キーワードを出来る限り多く挙げて漏れのないように検索する

     専門的な研究雑誌のバックナンバー 専門的な研究雑誌のバックナンバーの目次を何年分かみて、興味のあるテーマを扱っている論文をコピーして読む。面白かった本・論文の参考文献を探して、同様に読んでみる。(過去に向かって時間をさかのぼりながら芋づる式に文献を探す)

     全般:『社会学評論』『ソシオロジ』『年報社会学論集』『社会学研究』『Sociology Today』『社会学論考』『現代社会学研究』『フォーラム現代社会学』『年報筑波社会学』

     理論:『ソシオロゴス』『理論と方法』『社会学史研究』『思想』『現代思想』『文化と社会』

     メディア『マス・コミュニケーション研究』

     教育:『教育社会学研究』

     福祉・社会保障:『季刊社会保障研究』『社会福祉学』『社会政策研究』『福祉社会学研究』

     家族:『家族社会学研究』『家族研究年報』『女性学年報』

     構築主義:『現代社会理論研究』

     環境:『環境社会学研究』『公害と環境』

     政治:『日本政治学会年報』『国家学会雑誌』『レヴァイアサン』

     地域:『日本都市社会学会年報』『都市問題』『都市問題研究』『地域社会学会年報』

     海外・国際:『国際政治』『アジア経済』『アジア研究』『文化人類学研究』(『アジア経済』などアジア経済研究所のものは同研究所のホームページからダウンロード可能)

・官庁統計:『統計調査総覧』、『人口動態調査』『国勢調査』『賃金センサス』など
・世論調査:総理府『月刊世論』、『世論調査年報』など。
・各種研究機関による資料
 公的研究機関、法人の研究機関、資生堂など民間の研究機関、全国社会福祉協議会な

 どの団体、関連企業の団体、企業の広報部から入手する。

──>インターネットでかなり入手可能

(1)総務省統計センター(http://www.stat.go.jp/data/index.htm

政府関係機関が行った調査の種類などを網羅している。公的な統計だったらここにアクセスすれば、最低限のことはわかる。

(2)内閣府の世論調査(http://www8.cao.go.jp/survey/

結構いろいろなことについて世論調査を行っている。

(3)NHK(http://www.nhk.or.jp/bunken/news-jp/bnl-df-s.html

NHKが行った世論調査結果を紹介。インターネットや携帯の利用、生活時間など。

     新聞/雑誌記事 
−図書館ホームページからアクセス可能なAsahi DNA1984年以降の朝日新聞ニュース記事(地方面含む)の全文を検索する

−県立図書館の新聞縮刷版を利用(三大紙だけでなく業界紙もある)

−週刊誌の記事を知りたい場合:大宅壮一文庫雑誌記事目録のCD-ROMを樋口が所有

3.構成
標準的構成は以下の5つのパートを順に並べたものとなる。
(1)表紙(タイトル等)、(2)目次、(3)本文、(4)注、(5)文献表》
 引用内容の解説の仕方などより具体的な事柄については、各教員版てびきをみよ。
・「文献表」は、論文の最後に置く。文献表示の仕方については後段でふれる。
・付録は、論文末尾あるいは本文末尾に添付する。インタビュー記録や会話分析のトランスクリプト、年表や地図など当該論文の理解に必要ではあるが、本文のなかに組み込みがたいものを「付録」とする。・後回しにしていると、思わぬ時間をここで費やして冷汗を書くことになる。早めに作成しはじめておくこと。

 4.引用の方法(指導教官から特別の指示がない限り以下の様式で文献表記すること)

(1)文献を示す割注 文献注は、後述の文献リストと連動するものであり、(著者名 出版年)のかたちで表記する。著者名と出版年のあいだにはかならず半角のスペースを入れる。文献からの引用をおこなった場合には、(著者名 出版年:引用頁数)のかたちでかならず引用頁を明記しなければならない。引用頁数は数字のみを記載する。この場合、出版年と頁数のあいだには半角のコロンを用い、コロンの後にスペースは入れない。

 以下、文献注として想定されるさまざまなケースについて、例示しておく。

 

     単著の場合は、(見田 1979)、(Broadbent 1998)。

     頁数も記載する場合には、(見田 1979:128)、(Broadbent 1998:371-3)。

     同一著者の同じ出版年の文献が複数ある場合には、出版年の後にa, b… と小文字のアルファベットを順につけて区別する。(Goffman 1961a)、(Goffman 1961b)。

     共著の場合は、(奥田・広田 1982)、(Cohen and Arato 1981)。邦文の文献の場合は著者名をナカグロでつなぎ、英語の文献の場合は著者名はandでつなぐ。・共著者が3名以上の場合は、(高橋ほか 1965)、(Zald et al. 1995)。ファーストオーサーのみ記載し、「ほか」「et al.」をつける。

     編書の場合は、(栗原編 1996)、(Hall ed. 1979)。

     編者が2人の場合は、(宮島・梶田編 1991)、(Johnston and Klandermans eds. 1995)。

     編者が3人以上の場合は、(舩橋ほか編 1998)。

     訳書の場合は、(Goffman 1961=1984)。すなわち、(原著者名 原書の出版年=訳書の出版年)のかたちで記載する。(Goffman 1961=1984:78)と記載すれば、78という頁数は訳本の頁数を示すことになる。

     同一著者の複数の文献を参照した場合には、(見田 1979, 1984)。各文献の出版年のあいだは、半角カンマと半角スペースでつなぐ。

     異なる著者の複数の文献を参照した場合には、(奥田 1983; 倉沢編 1990; 高橋編1992)。文献と文献のあいだは、半角セミコロンと半角スペースでつなぐ。

 

(2)参照

 文献から直接の引用をせずに、他の研究者の業績に言及しただけの場合や自分の言葉でまとめなおした場合でも、かならず文献注をつけなければならない。このような場合の文献注のつけ方には、研究者名のすぐ後につけるやり方と、言及が終わったところでつけるやり方がある。例示すれば、つぎのようである。

 見田宗介(1979)によれば、……である。
 見田宗介によれば、……である(見田 1979)。

 
(3)短い引用
 文献から短い文章を引用するときは、本文中に一重かぎカッコ「」でくくるかたちで引用をおこなう。そのさい、引用する文章中に「」が使われている場合には、その内側のカッコは二重かぎカッコ『』に変える。また、引用文が終わってかぎカッコをとじた後に、文献注をつける。

Kriesi
の類型は、「従来の社会運動論が認識していたよりも、その後の行為の幅広い可能性」(Meyer and Tarrow 1998:19) を示している。

 (4)長い引用

 文献から長めの文章を引用する――引用文が数行にわたる――ときは、上下各1行ずつあけ、かつ、左側を全角で2字分字下げして、引用であることを明示すること。引用部分を全角で2字分字下げするのは、引用文と引用文のあいだに短い本文が入る場合においては、全角1字分の字下げでは、引用部分と本文の行頭がそろってしまうので、それを避けるためである。引用文の記載の仕方を例示すれば、つぎのとおり。
 
このため、市民的国家自体が原初的感情を脅かす新たな敵手として登場する。
 
部族主義、偏狭主義、共同体主義などさまざまに呼ばれる問題をいっそう悪化させ危険なものにし、また新興国が直面する極めて深刻で困難な問題にしたのは、原初的感情と市民的感情の直接的な紛争、つまり「他のいかなる集団にも属したくない願望」の具現化である。(Geertz, 1963: 111)

  引用文の末尾には、かならず文献注(著者名 出版年:頁)をつける。長い引用の場合に文献注の後に句点をうつのではなく、「……として機能する。(高橋 1965:333)」というように「引用文 マル(文献注)」とすることに注意。

(5)フィールドワーク資料からの引用
 聞き取り調査による資料、エスノメソドロジーにおける会話分析のデータ、参与観察によるフィールドノーツなどの資料からの引用の場合も、前述の「短い引用」もしくは「長い引用」の書き方にしたがう。ただし、文献注ではなく、資料からの引用文の末尾に注をつける。

教師になりたいという彼女の夢は、まったく実現不可能なわけではない。問題は彼女の親の意向だ。

親が許してくれるなら、できるかぎり、先生になれるように頑張っていきたいと思うんですね。母親は、私の年ぐらいで結婚もしないで仕事してるというのは、恥ずかしい、って。いまも、「恥ずかしくて、親類の人にも言えへんから、頼むから〔産休代替教員の仕事を〕辞めてくれ」って、そればっかり3)
 
そして、注を書く。たとえば、つぎのとおり。
 

 <<注>>

3) NSは韓国籍の在日3世である。5人姉妹の長女。聞き取りは、1989727 日におこなった。


また、聞き取り資料の提示というよりも、あるインフォーマントから得た情報を本文中に記述するような場合には、当該個所に注をつけてその旨を表示する。たとえば、つぎのとおり。このような場合には、氏名に敬称をつけてもかまわない。
 

5) この点については、199331日に、在日韓国青年会長の金京必氏から口頭で教示を得た。

(6)新聞記事などからの引用
 新聞記事や商業雑誌などからの引用の場合も、上述の引用規則にしたがうが、たんに(『朝日新聞』1998.11.3朝刊)とか(『毎日新聞』1998.11.11夕刊)と出典を注記するだけでもよい。

(7)インターネット上のサイト(いわゆるHP)からの引用
 インターネット上のサイトからの引用の場合も、上述の引用規則にしたがうが、文献リストにはそのサイトの名称だけでなく、サイトのURL(いわゆるアドレス)、サイト内で表示されている当該情報の掲載日(わかる場合)および、サイトを閲覧した日付も同時に記す必要がある。なお、論文等で、同文が紙媒体でも発行されている場合には、サイトからの孫引き(再引用)ではなく、なるべく紙媒体の源データの方からの引用を行うよう心がけること。紙媒体で用いられていた漢字や記号が、電子化可能な形にことわりなく簡略化されてしまっている場合が多く、また掲載頁情報がサイトでは得られない場合も多い。


5.文献リスト
(1)欧文の文献の記載
 欧文の文献の記載にあたっては、すべて半角文字(欧文モード)で入力すること。
著書
 著者のファミリーネーム, ファーストネーム ミドルネーム, 出版年, タイトル: サブタイトル, 出版都市名:出版社名.(書名はイタリックあるいは斜体を用いること)
 

Broadbent, Jeffrey, 1998, Environmental Politics in Japan: Networks of Power and Protest, New York: Cambridge University Press.

Berger, Peter L. and Brigitte Berger, 1972, Sociology: A Biographical Approach, New York: Basic Books.

Douglas, Jack ed., 1970, Understanding Everyday Life, Chicago: Aldine.

Rubington, Earl and Martin Weinberg eds., 1965, Deviance: The International Perspective, New York: Macmillan.

編書論文(書名はイタリックあるいは斜体を用いること)
 著者名, 出版年, "論文のタイトル,"編者名 ed., 本のタイトル, 出版都市名: 出版社名,
論文の初頁 − 終頁.

Mayer, Margit and Poland Roth, 1995, "New Social Movements and the Transformation to Post-Fordist Society," Marcy Darnovsky, Barbara Epstein and Richard Flacks eds., Cultural Politics and Social Movements, Philadelphia: Temple University Press, 299-319.

 

(5) 雑誌論文(雑誌名はイタリックあるいは斜体)
 著者名, 出版年, "論文のタイトル," 雑誌名, ():論文の初頁-終頁.
Abbott, Andrew, 1995, "Things of Boundaries," Social Research, 62(4):857-82.

(2)邦文の文献の記載
単著の本
 著者名、出版年、『タイトル――サブタイトル』出版社名。
 稲上毅、1981、『労使関係の社会学』東京大学出版会。
 真木悠介、1977a、『現代社会の存立構造』筑摩書房。
 ――――1977b、『気流の鳴る音』筑摩書房。
 小熊英二、1995、『単一民族神話の起源──〈日本人〉の自画像の系譜』新曜社。
 宮島喬・梶田孝道・伊藤るり、1985、『先進社会のジレンマ』有斐閣。
 杉本良夫/ロス・マオア、1995、『日本人論の方程式』筑摩書房。
 高坂健次・厚東洋輔編、1998、『講座社会学 1 理論と方法』東京大学出版会。

・編書論文など
 著者名、出版年、「論文のタイトル」編者名編『本のタイトル』出版社名、論文の初頁-終頁。

舩橋晴俊、1998、「環境問題の未来と社会変動――社会の自己破壊性と自己組織性」舩橋晴俊・飯島伸子編『講座社会学 12 環境』東京大学出版会、191-224

・雑誌論文
 著者名、出版年、「論文のタイトル」『雑誌名』巻():論文の初頁-終頁。
 大内田鶴子、1999、「草の根の自治の技術」『社会学評論』49(4):513-530
・翻訳書・翻訳論文
 原典の書誌情報.(=翻訳の出版年、訳者名訳『訳書のタイトル』出版社名。)
 Fromm, Erich, 1941, Escape from Freedom, New York: Reinehart and Winston.(=1951、日高六郎訳『自由からの逃走』東京創元社。)
・調査報告書
 研究代表者名、刊行年、『研究課題名』○○年度科学研究費補助金研究成果報告書。
 神原文子、1999、『同和地区における子育ての現状と課題に関する実証研究』1996-1998
 年度科学研究費補助金研究成果報告書。
・政府刊行物など 編集機関名、出版年、『タイトル』発行元。
 経済企画庁、1994、『国民生活白書(平成6年版)』。
・電子メディア情報の記載
 著者名, 公表年または最新の更新年, “当該情報のタイトル” (URL, アクセス年月日). Kim, Myung-Soo, 1999, "Research on Consciousness among Korean Youth in Japan, 1993" (http://www.han.org/a/researche.html, March 16, 1999).

6.論文の仕上げ
(1)最後の確認
・書き上げる
 図表の清書をし、「まえがき」、「あとがき」、「謝辞」等自分が必要だと思う部分をとにか く書き上げたうえで、とりあえず「目次」まで完成させる。
・読み直し
 読み直して文意のおかしなところを直す。誤字・脱字もチェックする。
・注や文献表の確認
 本文中の注番号と実際の注の番号が正しく対応しているか確認する。本文で言及している参考文献のすべてが巻末の文献表に掲載されているか確かめる。

(2)書式
製本表紙
 商品名 :レポートメーカー(製本ファイル、5冊入り)
 色 :青
 型番:コクヨ セホ−50B
 売値:山口事務用品(大学正門ななめ前)では550円。生協でも販売。
 ステープラー(行動科学図書室で使用可能)で止めて張り付ける製本。
 これを卒論を書く人で共同購入してもらう形になる。
 紙は48枚まで(原稿用紙換算で192枚、A4一枚に1600字の時)
 48枚を超えるときは、「第一分冊」「第二分冊」と分冊していく。製本は2部おこない、うち1部は、1月末日に事務向けに提出し、もう1部は、サブコース審査用としてサブコース窓口教官に提出する。手元控え用にさらに1部作成し、合計3部はつくっておくことが望ましい。事務向け提出卒論には、指定用紙も貼付する必要がある。掲示に注意すること。様式の詳細等に関しては、執筆開始前に、行動科学図書室保管の過去の卒論の実例をチェックしておくと見通しを立てやすいだろう。

 

(注)この手引きは、『卒業論文執筆のてびき <社会学用>』筑波大学社会学研究室、1995年、『社会学評論スタイルガイド』日本社会学会編集委員会、1999年をもとに書かれている。社会調査室には『社会学評論スタイルガイド』が配置される(予定)ので、随時参照すること。

<クレジットおよび改版履歴>
徳島大学総合科学部地域システムコース地域社会サブコース 発行
初版 …… 1999年秋
2版 …… 2000年5月16日
3版 …… 2002年5月15日

4版 …… 2003年5月14日

5版 …… 2004年5月12日

6版 …… 2007年5月23日

7版 …… 2007年5月28日